本事業では拠点活動として、以下に示す「先端医療研究開発共同研究領域」、「ゲノム・がん・疾患システム共同研究領域」、「感染症・免疫共同研究領域」の三つのコアとなる研究領域を設け、各領域に関連する共同研究課題を公募します。国外、国内の多様な研究機関の研究者の方々に医科研へ来所いただき、これらの共同研究を推進することで研究が活性化され、新たな国際共同研究の展開に結びつく課題を募集します。
（1）先端医療研究開発共同研究領域
本研究領域では、臨床応用を目指す共同研究課題（基礎研究・臨床研究）を募集します。当研究所では、基礎研究の成果を臨床医療に応用するための橋渡し研究（トランスレーショナルリサーチ）を積極的に行っております。現在、がん、感染症、免疫疾患、および遺伝性疾患・難病など様々な疾患に対し、新規標的分子の探索や、抗体・低分子治療薬、遺伝子・細胞療法・再生医療など多様なアプローチで治療・予防法の開発が行われています。
所内にはFACS解析を支援する施設や、最新の高精度ナノ流速液体クロマトグラフィー-タンデム質量分析システムを用いたプロテオミクスラボラトリー、それに医科学・ゲノム解析に特化したスーパーコンピューターがあります。これらの機器は様々な研究に利用されています。そして附属病院では、造血器疾患、脳腫瘍、消化器疾患、感染症、アレルギー免疫疾患に対する診療、治験、臨床試験などが行われています。
このように、基礎研究から臨床応用までをシームレスに行える環境が整っており、しかも多くの研究者・医師が医療開発に携わっております。この優れた環境を所外研究者にもご利用いただき、共同研究を通じてより多くの医療発展に貢献したいと考えています。
所内にはFACS解析を支援する施設や、最新の高精度ナノ流速液体クロマトグラフィー-タンデム質量分析システムを用いたプロテオミクスラボラトリー、それに医科学・ゲノム解析に特化したスーパーコンピューターがあります。これらの機器は様々な研究に利用されています。そして附属病院では、造血器疾患、脳腫瘍、消化器疾患、感染症、アレルギー免疫疾患に対する診療、治験、臨床試験などが行われています。
このように、基礎研究から臨床応用までをシームレスに行える環境が整っており、しかも多くの研究者・医師が医療開発に携わっております。この優れた環境を所外研究者にもご利用いただき、共同研究を通じてより多くの医療発展に貢献したいと考えています。
（2）ゲノム・がん・疾患システム共同研究領域
本研究領域では、ゲノム、がん、疾患システムの分野において基礎研究の成果を医療へとつなぐ革新的かつ独創的な共同研究課題を募集します。
ゲノム研究分野では、遺伝子解析に関わる新技術開発、疾患の早期診断や治療法選択に有用なマーカー遺伝子の同定とその検出系の開発、遺伝情報を利用した分子標的治療法開発などのwet研究のみならず、ゲノム情報と医療情報を統合したデータベースの構築など、ゲノム情報に基づくdry研究も対象とし、革新的医療や疾患予防法の確立を目指します。
がん研究分野では、細胞の癌化・悪性化に関与する癌遺伝子、癌抑制遺伝子などの癌関連分子について、遺伝子、代謝物、蛋白質、細胞レベルでの機能解析や、モデル動物およびヒト病理組織を用いた個体レベルでの解析を推進し、発癌や癌の進展機構を理解するとともに、癌に対する新たな診断・治療法の開発を目指します。
疾患システム研究分野では、生体を一つのシステムとして捉えた個体レベルでの研究を募集します。具体的には、癌、自己免疫疾患、感染症などの疾病について、その発症過程に関与する分子の遺伝子改変動物（マウス、ラットなど）を作製し、これら分子の機能と病態との関連を解明することで、疾患の理解と新たな治療法の確立を目指します。
ゲノム研究分野では、遺伝子解析に関わる新技術開発、疾患の早期診断や治療法選択に有用なマーカー遺伝子の同定とその検出系の開発、遺伝情報を利用した分子標的治療法開発などのwet研究のみならず、ゲノム情報と医療情報を統合したデータベースの構築など、ゲノム情報に基づくdry研究も対象とし、革新的医療や疾患予防法の確立を目指します。
がん研究分野では、細胞の癌化・悪性化に関与する癌遺伝子、癌抑制遺伝子などの癌関連分子について、遺伝子、代謝物、蛋白質、細胞レベルでの機能解析や、モデル動物およびヒト病理組織を用いた個体レベルでの解析を推進し、発癌や癌の進展機構を理解するとともに、癌に対する新たな診断・治療法の開発を目指します。
疾患システム研究分野では、生体を一つのシステムとして捉えた個体レベルでの研究を募集します。具体的には、癌、自己免疫疾患、感染症などの疾病について、その発症過程に関与する分子の遺伝子改変動物（マウス、ラットなど）を作製し、これら分子の機能と病態との関連を解明することで、疾患の理解と新たな治療法の確立を目指します。
（3）感染症・免疫共同研究領域
本研究領域では、感染症・免疫の分野における基礎研究成果の医療応用を目指す共同研究課題を募集します。深刻化するインフルエンザウイルス、HIV、赤痢菌、病原性大腸菌、ピロリ菌などの新興･再興感染症、多剤耐性菌による院内感染症、結核、マラリアなどの問題に加え、新型コロナウイルスの世界的な流行により、感染症に対する社会の関心・認識はこれまで以上に高まっています。人的交流のグローバル化、地球の温暖化、高齢化など、さまざまな要因により、感染症の脅威は今後ますます深刻化することが予想されます。さらに生活習慣・環境の急激な変化は、感染症ばかりでなく、宿主応答の異常に起因するアレルギー疾患や自己免疫疾患の急激な増加も引き起こしております。このような背景をふまえて、感染症・免疫共同研究領域では、感染症及び免疫疾患における病原体および宿主免疫応答についての基礎的な研究を進めると同時に、そこで得られた知見に基づいた新たなワクチンや治療法の開発も目指します。このような方針で進められている本領域研究のさらなる進展に貢献しうる共同研究を公募します。感染症を引き起こす病原体の解析、感染症や自己免疫・アレルギー疾患の病態解明・新規治療法の開発のみならず、新たな解析技術の開発、応用を目指す研究など、独創的で挑戦的な申請も歓迎します。
※弊所の研究分野につきましては東京大学医科学研究所ホームページをご覧ください。
https://www.ims.u-tokyo.ac.jp/imsut/jp/lab/index.html
- 1．公募概要
- ● 募集内容：
同研究領域」の3つのコア共同研究領域に関連する研究であって、医科研と当該申請研究者が協力することに
より新たな進展が期待されるもの。
- ● 組織構成
い。特に、研究組織に医科研以外の国内の研究者が参画することが望ましく、この点が審査時に重視されま
す。参画する研究機関の数に制限はありません。
- ● 共同研究に対する医科研からの支援体制：
は、医科研側の受入教員との事前の打ち合わせをお願いいたします。
- ● 誓約事項
- ✔ 研究を実施するにあたり、受入教員の指示、関係法令及び規則、公募要項を遵守すること。
- ✔ 医科学研究所の共同利用研究従事中に不明点や問題が生じた場合、受入教員と相談の上、誠実に対応するこ
- と。
- ✔ 上記誓約事項を研究分担者（新たに追加の場合も含む）に説明し、遵守していただくこと。
- 2．申請資格者
受入教員：医科学研究所の研究室PIに限ります。
研究分担者（組織）：国内外の研究者。大学院生・学部学生（4年、6年制の場合は5年以上）を含めること
が可能です。若手研究者・学生の積極的な参加を求めます。
※なお、所属機関による傷害保険の保証がない方は共同研究開始までに、日本の「学生教育研究災害傷害
保険」等に相当する傷害保険に必ず加入してください。また、参加する大学院生、学部学生も「学生教育
研究災害傷害保険」等の傷害保険に必ず加入し、所属機関の助教以上の教員、もしくは、受入研究室の研
究者の監督下で実験等を実施ください。
- ● 安全保障輸出管理
出等）が含まれる場合には、安全保障輸出管理上の審査が必要となりますので、安全保障輸出管理支援室
anzen[at]ducr.u-tokyo.ac.jpに必要な手続きを確認ください。また、他機関に所属されている方も所属機
関における安全保障輸出管理上の手続きや関連法令を必ず遵守の上、研究にご参画ください。
3．共同研究期間
- 採択する研究期間は、2023年度以内（2023.4.1～2024.3.31）です。
合は、複数年度にわたる研究計画の全体の評価と当該単年度の研究計画の評価の双方を勘案して審査を行い
ます。ただし、2年目以降につきましては年度毎に、継続のための申請書を改めて提出いただき、採否の審
査を受けていただくことになります。（参照：4.申請方法【継続申請】）
※4年目以降に研究継続を希望する場合は、再度、新規申請が必要になります
- 4．申請方法
利用・共同研究管理システムを用いて申請してください。
東京大学医科学研究所 共同利用・共同研究管理システム
東京大学医科学研究所 共同利用・共同研究管理システム ユーザーガイド
【新規申請】
・FY2023 Joint Research Application Form (New) <International>（Form 1）
【継続申請】
・FY2023 Joint Research Application Form (Continuing) <International>（Form 1）
・Joint Research Progress Report (For FY2023 continuation) <International>（Form 2-1）
※上半期（2022.4.1～2022.10.31）の進捗状況をご報告ください。
- 5．申請期限
- 2022年12月5日(月) 17時まで
- 6．採否
新規申請および継続申請の採否は、専門委員会、運営協議会において審査後、概ね2023年3月下旬頃まで - に、申請者へ通知いたします。採択された場合は、申請者は共同利用システムの採択通知書と同通知書内の
- 留意事項を必ず確認及び遵守の上、研究を実施してください。（参照：1.公募概要）
なお、採択された場合、他機関に所属する研究者の方々には「東京大学医科学研究所拠点研究員」として研 - 究いただきます。
- 7．研究経費
共同研究に必要な研究経費は、単年度250万円を上限として申請いただけます。
含みません）として使用頂きます。また、医科研における消耗品費としても使用頂けますが、原則来所での
使用となります。なお、経費は他機関に配分せずに、医科研の受入教員の研究室経由で執行いただきます。
注）新型コロナウイルス感染状況に応じ来所ができない状況が続いた場合は、その期間に限り来所せずに共
同研究を進めることを可能とし、以下の経費の支出を可能とします。その場合は受入教員と協議の上、研究
を進めてください。
- ● 採択課題遂行のための、来所を伴わない共同研究活動における消耗品等の購入費用および送料
- ※ ただし、執行・納品は医科研に限ります。
→試薬の購入費用および送料を支出いただけます。
・申請者所属機関から医科研受入れ研究室へ細胞等を送付、解析を依頼
→細胞等の送料と解析にかかる消耗品費を支出いただけます。
- ● 予定していた来所が、新型コロナウイルスの影響で中止となった場合の、旅費等のキャンセル料
- 8．共同研究報告書の提出
【次年度へ継続する課題】
・Joint Research Report (Annual) <International>（Form 2-2）
※年度終了時に提出
【当該年度で終了する課題】
・Joint Research Report (Project Completion) <International>（Form 2-2）
※研究期間終了後に期間全体の研究成果を提出
※報告書の記載方法、提出期限などについては、後日連絡いたします。
※併せて、当該研究活動に関する照会を実施いたしますので、ご協力をお願いいたします。
※研究成果としての論文について、著者に医科研の者が含まれていない場合、本事業への謝辞がない論文は本事
業の成果と認められませんので、必ず謝辞を記載願います。
- 9．共同研究報告書の公開
- 提出いただいた報告書（参照：8.共同研究報告書の提出）は、医科研が必要とする範囲内において、HPで
- の公開、事業報告書への引用等に利用されます。知的財産権にかかる記述につきましては、ご留意の上、ご
- 作成ください。
- 10．論文の提出
下さい。
【本事業の英語名】International Joint Usage/Research Center
【謝辞例文】This study was supported (partly) by a Grant from International Joint
Usage/Research Center, the Institute of Medical Science, the University of Tokyo.
- 11．知的財産権の取り扱い
- 発明等が出た場合は、原則として、当該発明に係る各研究者及びその機関の貢献度を考慮し、当該機関間
- で協議して帰属等を決定いたします。
- 12．様式一覧
- Form 2-1：Joint Research Progress Report (For continuation)
Form 2-2：Joint Research Report (Annual/Project Completion) - 様式3 ：研究代表者所属変更届
- 様式4 ：共同研究受入れ教員変更申請書
- 13．問い合わせ先
〒108-8639 東京都港区白金台4-6-1
Tel：03-5449-5220 Fax：03-6409-2017
E-mail: ken-jo[at]ims.u-tokyo.ac.jp
