東京大学 医科学研究所 生命倫理研究分野

Research

研究テーマ

当研究室では、現在、次のテーマを扱っています。

  • 被験者の保護
  • 倫理審査の質の向上
  • 人と動物のキメラの作製の倫理的課題
  • 生殖補助医療の倫理的課題
  • 出生前診断・着床前診断の倫理的課題
  • ヒト胚研究の倫理的課題
  • ゲノム編集の倫理的課題
  • 実験動物の福祉

研究プロジェクト

倫理審査委員のための倫理研修用動画教材提供サイト

国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)「研究公正高度化モデル開発支援事業」「倫理審査の質向上を目的とした倫理審査委員向け教材の開発」(研究代表者:神里 彩子、平成28年度~平成30年度)http://www.rec-education.org/

教材の一例
教材の一例

日本医療研究開発機構(以下、AMED)「臨床研究倫理審査委員会報告システム」によると、現在、日本には1800を超える委員会が存在しています。他方で、ディオバン事案(ノバルティスファーマ株式会社の高血圧症治療薬ディオバンの市販後大規模臨床研究に関する不正)において「倫理審査委員会が歯止めとならなかった」と指摘されてから、倫理審査の質の向上への要請が強まっています。

「質の高い倫理審査」には、倫理審査委員の審査能力の向上が重要であり、それには委員への継続的に、質の高い教育研修の提供が必要です。しかし、限られた人材及び財源の中での委員への教育研修の提供は容易でないため、年1回程度の座学研修や外部セミナー等への参加機会の提供という形で実施している機関が多く、倫理審査委員研修の形骸化が危惧されています。
また、履修管理も不十分な状態であります。このような状況を生じさせている理由の一つに、倫理審査委員向けに特化した研修用教材が日本にないことが考えられます。 そこで、質の高い倫理審査の全国的な普及を目的として、倫理審査委員向けの倫理研修用動画教材REC EDUCATIONを制作し、ウェブ公開しています。是非、ご活用下さい。
詳しくは、プロジェクトのHPをご覧下さい。

弘前大学 COI研究推進機構 超早期発見・予防医療によりQOL・GNH向上を目指す

国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)センターオブイノベーション(COI)プログラム「真の社会イノベーションを実現する革新的「健やか力」創造拠点」(研究代表者:弘前大学 中路重之、平成27年度~)
http://coi.hirosaki-u.ac.jp/web/

COI研究推進機構パンフレット
本プロジェクトの概要、データ連携の目的・意義について説明する三つ折りパンフ資料を制作しました。

日本は超高齢化社会を迎え,加齢性疾患・生活習慣病の患者の増加、および、それに伴う医療費の膨張が社会的問題となっています。青森県は最も平均寿命が短い県であることから、弘前大学では"短命県返上"を合言葉に、 2005年度に弘前市(岩木地区)におけるコホート研究(岩木健康増進プロジェクト)を立ち上げ、健康指導を行うなどして住民の健康増進に取り組んできました。COIプログラム「真の社会イノベーションを実現する革新的「健やか力」創造拠点」は、このような経験をもつ弘前大学が中心となり、産学官の力を結集して健康寿命の延伸、認知症や生活習慣病の減少を目指すプロジェクトです。

このプロジェクトでは、多様な取り組みを行っております。その一つが、福岡県糟屋郡久山町の住民を対象とした疫学調査「久山町研究」や京都府京丹後市の住民を対象とした疫学調査「京丹後長寿コホート研究」など、様々な地域で行われているコホート研究で得られた健康・医療データを連携させる取り組みです。

連携させた健康・医療データを本プロジェクトに参加している研究機関や民間企業が使えるようにすることで、個々のコホート研究ではできないような解析や、より精度の高い解析が可能になり、認知症・生活習慣病の予兆発見や予防法開発を加速させることが期待されます。
 もっとも、このデータ連携にあたって、それぞれのコホート研究実施機関の倫理審査委員会の承認及び機関の長の許可を得ること、そして、コホート研究に参加されている住民の方に同意をいただく必要があります。住民の方にデータ連携についてご理解いただき、協力するか否かご判断いただけるよう、説明文書の作成等の支援や補助パンフレットの制作をしています。

AMED 周産期付属物由来細胞の安定供給モデルの構築 (研究代表者:東京大学医科学研究所 長村登紀子、平成30年度~)
AMED 成育疾患克服等総合研究事業―BIRTHDAY(研究代表者:国立成育医療研究センター 阿久津英憲、平成31年度~)
AMED HIVゲノム・宿主ゲノム等のデータベース構築・公開に向けた体制整備のための研究(研究代表者:国立感染症研究所 椎野 禎一郎、平成31年度~)

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